VR内見検索 不動産サイト制作のご案内
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VRって難しくない?VRの導入費って高いよね?
そんなことはありません。
VRコンテンツは簡単につくって活用できます!非対面ビジネスを取り入れながら、顧客満足度が上がるVRコンテンツを試してみませんか?
現地に行かなくても間取りや雰囲気が確認できて
成約率・お客さま満足度アップ!
作成したVRはホームページで掲載
誰でも簡単に投稿できるフォーム画面で
物件情報を更新できます。VRの内見でユーザーはもちろん、物件オーナーの満足度も向上!
内見業務が効率化できます!
賃貸仲介
現地に訪問せずに物件の実際のイメージを伝えることができ、遠方のユーザーにもオンラインで案内することができます。
売買仲介
物件オーナーの日程・時間を選ばずに案内ができます。
賃貸管理
入居前の物件イメージを用意しておけば、退去前から物件の案内ができるため、空室期間の短縮が期待できます。
VRは簡単に作成できます
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VR作成に適したカメラで撮影後、簡単な操作で作成が可能です。
アップロードから公開までが簡単/特殊なアプリケーションは不要/作業時間を削減
360°画像の制作とサイト上への公開が簡単にできるツールです。
高機能&簡単操作・サイト滞在時間アップ。誰でも簡単に360°コンテンツを制作・公開することができるクラウドサービスです。
専用の360°カメラで撮影した360°画像をしようして誰でも簡単に360°コンテンツを制作・公開することが可能です。
アプリで撮影した360°画像をそのまま展開することも、PCでよりリッチに編集することも可能です。さらに詳しく見せたい物件は、ツアー作成がおすすめです!
※公開上限数1ユーザーあたり最大50ツアー
360°画像撮影
360度カメラ、専用三脚スタンドを別途ご用意し撮影します。
※推奨RICOH THETAZ1(リコー シータ)
オーサリング作業
①お客様専用の管理コンソール画面にログイン
②ツアー作成画面に入り、360°画像と間取り図の画像をアップロード
③間取り図上の各ポイントに、撮影した360°画像をドラッグ&ドロップで配置
④配置した360°画像の視界の方向を調整
⑤それぞれの360°画像をつなぐリンクを設定
⑥注釈やテロップなどの設定
⑦データを保存、埋め込みHTMLタグの発行してホームページへ埋め込み初期設定として10件分のVRページ作成と登録をおこないます。
納品後は随時投稿フォームからVR素材を追加して物件ページを増やして頂きます。
※VR作成および登録業務の外部委託についてはご相談下さい。※納品時にレクチャーを行います。遠方でもオンラインで丁寧にレクチャーしますのでご安心下さい。
重説もオンラインでOK
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IT重説とは?
パソコン・スマホ・タブレットを活用し、ビデオ通話で重要事項説明を受けられるサービスが「IT重説」です。従来、賃貸物件を契約する際は、宅地建物取引士から対面で重要事項説明を受けることが義務付けられておりましたが、平成29年10月よりビデオ通話での説明ができるようになりました。
重要事項説明とは
宅地建物取引業第35条では、宅地建物取引士が賃貸借契約の重要事項について記載した書面(重要事項説明書)を交付して、お客様と賃貸借契約が成立するまでの間に対面で*説明することが、義務付けられております。また、平成29年10月に、オンラインシステムを用いた非対面での『IT重税(ITを活用した重要事項説明)』も認めることが国土交通省より発表されています。
※国土交通省が発表している「賃貸取引に係るITを活用した重要事項説明実施マニュアル」より。
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制作費
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VR内見不動産サイト制作一式
料金:1,700,000円
・VR投稿機能
・10物撮影(1物件5カット)
・オーサリング 10物件
・VR管理サーバー運用(5物件以上のストレージ料金 16,200円/月)・トップページ(サービス紹介・アバウトアス・プライバシーポリシー・企業情報・ブログ更新)
・物件検索機能(既存サービスからのデータ取り込みは要見積もり)
・会社案内
・プライバシーポリシー
・予約システム3種類のサービス(オプション)
-IT重要事項説明
-内覧予約
-リモート案内
・売却査定フォーム(オプション)
・通常のお問い合わせフォーム・毎月ツアーPV数のアクセス解析レポート提出。
・WEB公開用ストレージ利用に関するお問い合わせ -
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IT導入補助金2021年とは
※先行して「gBizID」取得のお手続きをお願いいたします
「gBizID」の取得はこちら低感染リスク型ビジネス枠(特別枠:C・D類型)は、新型コロナウイルス感染症の流⾏が継続している中で、ポストコロナの状況に対応したビジネスモデルへの転換に向けて、労働生産性の向上とともに感染リスクに繋がる業務上での対人接触の機会を低減するような業務形態の非対面化に取り組む中⼩企業・小規模事業者等に対して、通常枠(A・B類型)よりも補助率を引き上げて優先的に支援するものです。
>> 詳しくはこちら通常枠(A・B類型)との違いはなんですか。
低感染リスク型ビジネス枠(特別枠:C・D類型)は非対面化ツールの導入が必須となります。また、D類型に関してはクラウド対応されていることも条件となります。
詳しくは低感染リスク型ビジネス枠(特別枠:C・D類型)の公募要領をご確認ください。
>> 詳しくはこちら非対面化ツールとはなんですか。
事業所以外の遠隔地から業務を行うテレワーク環境の整備をはじめ、人と人との接触の機会を減らしたり、遠隔でのサービス提供が可能なビジネスモデルへ転換(業務形態の非対面化)し、労働生産性の向上を目的としたITツールを指します。
>> 詳しくはこちらVRを活用した非対面サービスはIT導入補助金の対象です。
是非、補助金を活用して導入しましょう!
お気軽にお問合せ下さい。–>